費目別計算 → 部門別計算 → 製品別計算
費目別計算（原価計算の第1段階の手順）
形態的分類によって、材料費、労務費、経費に分類し、消費額を計算する手続き。
部門別計算（原価計算の第2段階の手順）
費目別計算において把握されたかく原価要素を、原価の発生場所（部門）に集計する手続き。小規模で、生産工程の単純なところは、この部門別計算は省略される場合もある。
製品別計算（原価計算の第3段階の手順）
費目別計算・部門別計算の手続きを経て、各原価要素の消費額を一定の種類の製品に集計して、製品の単位あたりの製造原価を計算する手続き。
この手続きは、どのような生産形態をとっているかによって、個別原価計算と総合原価計算の2つに分けられる。
- 個別原価計算：注文を受けて製品を生産する受注生産形態の企業
注文を受けるたびに製造する製品の使用を指示する製造指図書（製品ごとの番号がついている）が発行され、この製造指図書別に原価を集計することで製品の製造原価が算定される。
- 総合原価計算：市場での販売を見込んで、製品を大量生産する生産形態の企業
同じ製品を連続的に生産することを前提としているので、一定期間生産した製品の数量を単位として原価が集計される。そして、その金額をその期間に生産した完成品と未完成品（仕掛品）とに分けることによって、計算される。
原価計算期間
製造業であっても、他の業界と同様に、通常は会計期間を1年として損益計算を行う。
しかし、製造業では、製品の製造原価の情報をいち早く得るために、会計期間とは別に、1ケ月（1日〜月末）を原価計算期間と設定している。
