8-1  個別原価計算の意義

原価の製品別計算とは、原価要素を一定の製品単位に集計し、単位製品の製造原価を算定する手続きをいい、原価計算における第３次の計算段階である（原価計算基準19）。製品別原価計算の基本的な形態として、個別原価計算(job-order costing )と総合原価計算（process costing）がある。個別原価計算は、顧客の注文に合わせて個別に生産する「受注生産」型の業種（たとえば、造船業、建設業、機械製造業、印刷業など）の場合に用いられる。一方、総合原価計算は市場の動きを見込みながら一定あるいは同種の規格製品を大量に連続して生産する「見込生産」型の業種（たとえば、製粉業、製紙業、鉄鋼業、繊維業など）で用いられる。個別原価計算と総合原価計算の特徴を比較すると図表8-1のようになる。

原価計算基準31によると、「個別原価計算は、種類を異にする製品を個別的に生産する生産形態に適用するもので、計算にあたり特定製造指図書（8.3で説明）について個別的に直接費および間接費を集計し、製品原価は、これを当該指図書に含まれる製品の生産完了時に算定する」と定義されている。