10-4  原価差異の会計処理

（1）月末における会計処理

原価標準はある一定の期間を対象に設定するので、月によって原価差異が生じるのは当然と考え、（原価差異勘定に残しておくなどして、）年度末までプールする。

（2）会計年度末における会計処理（原価計算基準47）

• 異常な状態にもとづくもの→非原価項目
• 材料受入価格差異（material purchase price variance)（＝受入材料数量×（標準単価−実際単価))
  →当年度の材料の払出高と期末有高に配賦
• 当年度の材料払出高に配賦された材料受入価格差異・その他の原価差異
  →原則として当年度の売上原価に賦課
• 予定価格などが不適当なため、比較的多額の原価差異が生じる場合
  →当年度の売上原価と期末棚卸資産に科目別または指図書別に配賦