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原価計算 諸藤裕美
第10章 標準原価計算

10-4  原価差異の会計処理

(1)月末における会計処理

原価標準はある一定の期間を対象に設定するので、月によって原価差異が生じるのは当然と考え、(原価差異勘定に残しておくなどして、)年度末までプールする。

(2)会計年度末における会計処理(原価計算基準47)

  • 異常な状態にもとづくもの→非原価項目
  • 材料受入価格差異(material purchase price variance)(=受入材料数量×(標準単価−実際単価))
    →当年度の材料の払出高と期末有高に配賦
  • 当年度の材料払出高に配賦された材料受入価格差異・その他の原価差異
    →原則として当年度の売上原価に賦課
  • 予定価格などが不適当なため、比較的多額の原価差異が生じる場合
    →当年度の売上原価と期末棚卸資産に科目別または指図書別に配賦
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