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modern american economy
はじめに
担当:甲南大学 稲田義久


 戦後確立したアメリカ経済の優位性は1970年代にかけて緩やかに低下します。これは戦争直後に異常ともいえるほど高かったものが、しだいに正常化される過程であったともいえます。前章で見たように、経済成長率は次第に減速したものの大きな不況もなく、労働市場も完全雇用に近い状態でした。またインフレ率も比較的安定していました。したがって、人々が当時のことを振り返って「黄金の60年代」と呼んだのも故なしではないのです。

 ところが、1970年代に入りますと、経済成長率の低下のみならず、経済全体のパフォーマンスに大きな悪化が見られるようになりました(表3-1 1970年代のアメリカ経済のパフォーマンスを参照)。

表3-1 1970年代のアメリカ経済のパフォーマンス
  実質GDP成長率 失業率 労働生産性上昇率 CPI上昇率 悲惨度指数
 
1968 4.8 3.6 3.0 4.2 7.8
1969 3.0 3.5 0.1 5.5 9.0
1970 0.2 4.9 1.5 5.7 10.6
1971 3.3 5.9 4.2 4.4 10.3
1972 5.4 5.6 3.3 3.2 8.8
1973 5.8 4.9 3.1 6.2 11.1
1974 -0.6 5.6 -1.6 11.0 16.6
1975 -0.4 8.5 2.8 9.1 17.6
1976 5.6 7.7 3.7 5.8 13.5
1977 4.6 7.1 1.5 6.5 13.6
1978 5.5 6.1 1.3 7.6 13.7
1979 3.2 5.8 -0.5 11.3 17.1
1980 -0.2 7.1 -0.2 13.5 20.6
1981 2.5 7.6 1.2 10.3 17.9

 国の経済パフォーマンスを評価する場合、生産性の動向が極めて重要と筆者は考えています。生産性の伸びの停滞は、生活水準の向上のテンポが鈍るなど、経済全体に非常に大きな悪影響をもたらすからです。

 戦後、アメリカの労働生産性は年平均3%程度の高い上昇率を示していました。しかし、1960年代半ばころからパフォーマンスに悪化の兆しが見られるようになりました。70年代に入ると労働生産性の平均上昇率は低下し、1.7%にまで落ち込んでしまいます。

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